ランキングに参加しています！クリックで応援をお願いします！
GWにクルマで外出する人は過半数、遠出組の9割が疲労や困りごとを経験
2026年のGW（4月25日～5月6日）にクルマで外出・旅行をした人は全体の55.1％と、過半数にのぼりました。その内訳は、「一般道中心の近場の外出」が31.0％、「高速道路を使う遠出」が24.1％でした。一方で、「そもそも遠出・旅行の予定がなかった」という回答も38.2％と最多であり、GWの過ごし方がクルマで積極的に楽しむ層と、外出しない層に二極化している様子がうかがえます。
GWにドライブをした238人のうち、高速道路を使って遠出した人と一般道中心の近場に出かけた人とでは、体験に大きな差が生じています。「特に困ったことはない」と答えたのは近場組の37.3％に対し、遠出組はわずか8.7％にとどまりました。遠出組では「ガソリン代が高かった」(44.2％)が最も多く、「渋滞にはまった」(36.5％)、「高速代が高かった」(32.7％)が続きました。渋滞だけでなく、ガソリン代や高速代といったコスト面での負担が遠出組に集中しており、GWに遠出するほど出費が増える実態が浮き彫りとなっています。
今夏は3人に2人が節約行動へ、ガソリン代節約がトップ
この夏のクルマとの関わり方について、何らかの節約・抑制行動を選んだ人は63.4％と、3人に2人にのぼることがわかりました。中でも「ガソリン代の節約を意識する」が41.2％で最多となり、「高速代を抑える」(25.2％)、「遠出や旅行の回数を絞る・近場で済ませる」(24.8％)が続いています。GWで実際にコスト負担を体感した人ほど、夏に向けて具体的な節約行動に移ろうとしている様子がうかがえます。
節約の方向性も「使う量を減らす」「単価を下げる」「距離を短くする」と多岐にわたり、生活者がクルマにかかるコストを多角的に見直し始めていることが読み取れます。一方で、「特に意識していることはない」という回答も31.9％と3人に1人を占めており、節約意識の高い層と現状維持層への二極化が鮮明です。また、「クルマの利用そのものを減らす（公共交通・カーシェアへ）」が10.0％にのぼった点も注目されます。節約の域を超え、クルマとの関わり方そのものを見直す動きが一部で始まっていることを示しており、GW後のカーライフに対する意識変化の深さがうかがえます。
クルマの買い替え検討、男性は女性の1.6倍に
GWのドライブや夏の予定を踏まえてクルマの買い替え・買い増しを検討しているかを男女別に尋ねたところ、明確な差が生じました。「具体的に検討している」と答えたのは男性12.5％に対し女性は3.7％と3倍以上の開きがあり、「なんとなく考えている」を含めた検討層全体でも男性37.5％・女性23.1％と、男性の検討率が女性を大きく上回りました。節約志向が強まる中でも、GWの体験や夏の計画が男性の購買意欲を刺激している様子がうかがえます。
買い替え・買い増しを検討している131人にその理由を聞いたところ、「夏のレジャー・車中泊に向いたクルマが欲しい」が48.1％で最も多くなりました。2位以下の「燃費の良いクルマ・維持費の安いクルマに乗り換えたい」(29.8％)、「今のクルマが古くなった・故障が増えた」(26.7％)といった現実的な理由を大きく引き離しており、GWの体験が夏のレジャーへの期待感を高め、クルマ選びの動機に直結していることがうかがえます。また、「中古車相場が高いうちに今のクルマを売りたい」が15.3％にのぼっており、売り時を意識しながら次のクルマを検討する、資産価値を踏まえた買い替え層の存在も浮き彫りとなりました。
夏の車中泊・レジャー準備にボーナスを充てる意向は7割超
この夏の車中泊・車レジャーへの関心は男女で明確な差が生じています。「すでに具体的な予定がある」「やりたいと思っている」を合わせた関心層は男性36.1％・女性25.9％と、男性が女性を10ポイント以上上回りました。一方、「関心がない」は女性56.0％と過半数を占めており、男性(36.6％)を大きく上回りました。
また、車中泊・車レジャーの準備にかける予算を回答した128人に夏のボーナスの充当意向を聞いたところ、「充てたい・充てる予定がある」(14.8％)と「充てるか検討中」(57.1％)を合わせると71.9％にのぼりました。GW後のコスト意識の高まりとは裏腹に、夏のレジャーには積極的にボーナスを投じようとする「メリハリ消費」の傾向が浮き彫りとなっています。
クルマへの出費、「かけたくない」が30～50代で最多、20代は「積極投資派」
クルマにお金をかけることへの考え方を年代別に聞いたところ、20代だけが他の世代と異なる傾向を示しました。20代では「レジャーや趣味のために積極的に使いたい」が41.3％でトップとなった一方、30代・40代・50代ではいずれも「できればクルマにはお金をかけたくない」が最多（35.7％・38.9％・38.5％）となり、年齢を重ねるほどコスト抑制志向が強まる構造が浮き彫りとなりました。
また、「将来の価値（リセールバリュー）を考えて使いたい」と答えた割合は30代が15.1％と全世代で最も高く、20代(4.3％)・40代(9.0％)・50代(5.1％)を大きく上回りました。クルマを単なる消費としてではなく資産として捉えた賢い使い方を意識しているのは30代が中心層であることがわかります。
リセールバリュー総合研究所とは
リセールバリュー総合研究所（通称：「リセバ総研」）は、「中古車選びの価値基準をアップデート！」をコンセプトに、株式会社IDOMが運営する「中古車のガリバー」で蓄積された年間約45万件を超える膨大なクルマの買取価格査定データや調査結果に基づき、クルマの売却価格や中古車相場を見える化するメディアです。
リセバ総研は、中古車のリセールバリューを透明性高く、わかりやすく公開していくだけでなく、自動車業界に限らず様々な分野の専門家やプロを招き、多角的な視点から「中古車のリセールバリュー」について研究し、その成果を発表しています。
生活者の皆様がリセバ総研を通して、「今買いたい」「今売りたい」クルマのリセールバリューを正しく掴めるようになることを目指し、今後も中古車選びの価値基準をアップデートし、日々の生活がより豊かになるような情報を提供していくとのことです。
